蓄電・節電.com

「自家消費型」太陽光発電がお得

太陽光発電による売電事業を取り巻く環境は厳しくなる一方で、高経済性/低コスト/低リスク

電力単価の軽減が見込める「自家消費型」太陽光発電システムの導入が注目を集めています。

50kW以上が設置可能な屋根やスペース(500u程度)をお持ちの事業者様を対象としております

今すぐ! 「自家消費型」太陽光発電に関するお問い合わせはコチラから

「自家消費型」太陽光発電システムには次のようなメリットや特長があります。

その1:「買う」よりも「創る」方が経済的

●電気料金(電力料金)はこの3年間も止まらず上昇し続けています。

このような電気料金の上昇により「『自家消費型』太陽光発電システム」による田k料金削減効果がアップ!「太陽光」で発電した方が、電力会社から買うより、電力コストは安価に!(※2)

●『補助金』の活用により、発電コスト(20年累積)は10円/kWhを切る場合も! ※ 設置条件などにより、安価にならない場合もあります。

その2:全量買取よりも高い経済性

●FIT価格が27円/kWhにまで下落した現在では、『自家消費型』の方が投資回収年数が短くなることも! ●その実現を助ける『補助金』がある!→自家消費型太陽光発電システムに適用される補助金の活用が投資回収を早めます。 ●今後も電気料金単価の上昇が見込まれるため、導入後、電気料金支出抑制に貢献できることから、投資回収年数がさらに短縮される可能性も!投資回収10年切る場合も!

その3:全量買取よりも低いリスク

●電力会社による『無制限の発電出力抑制』の影響を受けることがない。

その4:環境配慮や地域社会への貢献ができる●電力の自家消費により自社施設・事業場の電力コストやCO2の削減に貢献できる。また、蓄電池と組み合わせてBCP対策を行うなど、具体的なCSRの活動を進めることで、ESG視点での評価向上を実現する。ESG(環境・社会・ガバナンス)

自家消費型太陽光発電は、固定価格買取制度導入以前に比べ、様々な観点から、メリットの出やすい環境となり、採算がとれるようになりました。

50kW以上が設置可能な屋根やスペース(500u程度)をお持ちの事業者様を対象としております

今すぐ! 詳しい経済メリット・具体的な導入効果試算表などお問い合わせはコチラから

驚きの導入メリット:FITを上回る「自家消費型」太陽光発電システムの経済性 20年で比較すると、電力会社から買うよりも「自家消費型」で発電した方が電力コストは安くなる!?

「自家消費型」ではFIT利用型(21円/kWh)を利用するより投資回収年数が短くなるケースがあります。

リース活用によるメリット:リース活用で多額の初期費用が不要 初年度からメリットを出せる可能性があります。

リース活用によるメリット:リース活用で多額の初期費用が不要 初年度からメリットを出せる可能性があります。

初期費用無しで、20年間累積で大きな収支メリットを享受することも可能です。

まだまだある!自家消費型他陽光発電導入による様々な効果 経済メリットのみならず、自家消費型太陽光発電システムの導入には、他にも様々なメリット・効果があります。

1.省エネ法に貢献:改正省エネ法における重要な改正点となる「電気需要の平準化※」に貢献します。 ※時間帯や季節ごとの電気需要の格差を縮小する措置

2.屋根遮断効果:太陽光パネルを屋根に設置することにより、直射日光を遮り、屋根の温度上昇を防ぎ、空調負荷軽減、室内温度改善につながります。

3.蓄電池と併設することで、災害・停電時に災害対策本部として、従業員様、地域住民様の一時避難所の非常電源として拡張利用できます。

経済性はもちろん、それ以外にさまざまなメリットのある「自家消費型」の太陽光発電導入をおすすめします。

50kW以上が設置可能な屋根やスペース(500u程度)をお持ちの事業者様を対象としております

今すぐ! さまざまな導入メリット・使用可能な補助金などお問い合わせはコチラから

「自家消費型」太陽光発電システムの導入イメージ 条件に合った設置場所を検討できます。

工場や倉庫等の屋根に。:工場や倉庫などの建物をお持ちの事業者様におすすめ。対荷重不足による補強工事の要・不要を検討した上で実施できます。

駐車場でカーポート型を。:屋根のない、来客用あるいは従業員用の駐車場スポースがあれば、カーポート型がお勧めです。雨天時の雨よけ、夏場の遮熱効果など駐車場利用者の満足度向上にもつながります。

お客様の声〜「自家消費型」太陽光発電システム導入事例〜 オカネツ工業株式会社さま: 改正省エネ法の施行により、平成22年に特定事業者の指定を受け2011年3月11日を機に省エネ委員会を立ち上げ様々な省エネ対策を実施してきましたが、新たな方法はないかと探っているときに、オムロン フィールドエンジニアリング(以下OFE)のエネルギー最適化セミナーを知り参加しました。そこで、自家消費型の太陽光発電システムに補助金が付くことが分かり、導入を検討することになったのです。 当社はガス浸炭炉等の金属熱処理設備をはじめ、多くの機械を使っており、当然、電気料金がかさみます。これを何とか削減したいと思っていました。また電気量には空調が占める割合も高く、夏の暑い時期などにデマンド警報が鳴ると、エアコンを切って社員に我 慢してもらうことも多かったので、こうした課題を解消できるのであればと太陽光発電システムの導入に踏み切りました。 設計・施工については地元の企業と比較検討をしましたが、補助金申請のノウハウがあるOFEなら、安心して任せられると思いました。投資回収シミュレーションも提示していただいて、これなら、とOFEに決定しました。

経済性はもちろん、それ以外にさまざまなメリットのある「自家消費型」の太陽光発電導入をおすすめします。

50kW以上が設置可能な屋根やスペース(500u程度)をお持ちの事業者様を対象としております

今すぐ! さまざまな導入メリット・使用可能な補助金などお問い合わせはコチラから

今後、安定した回収が見込める『自家消費型』太陽光発電を成功させるノウハウ・技術・体制を持つ当社にお任せください。

■EPCパートナーとして/・太陽光発電システム導入の設計・施工の技術と実績・補助金申請サポートなど ■O&Mサービスのご提供/・当社「ソラモニ」による遠隔監視、保守運用サービスのご提供で安定稼働を最大支援 ・安心のパワーコンディショナ向け20年保守サービスでパワコン維持費用を標準化 ■創エネのみならず、蓄電池との組み合わせによるBCP対策支援

50kW以上が設置可能な屋根やスペース(500u程度)をお持ちの事業者様を対象としております

今すぐ! さまざまな導入メリット・使用可能な補助金などお問い合わせはコチラから

「自家消費型」太陽光発電システムの導入を後押しする補助金のご紹介・申請サポートも当社におまかせください。

再生可能エネルギー利用設備の導入を考えている民間事業者さまを対象とした補助金です。(※記載は平成28年度公募分)平成29年度分も前年度より増額の55億円で概算要求されています。[経済産業省(再生可能エネルギーの導入促進のための設備導入支援事業費補助金]

経済産業省 資源エネルギー庁 平成28年度予算 再生可能エネルギー事業者支援事業費補助金 この補助金は、民間事業者等が導入する、太陽熱・バイオマス・地中熱等を利用した熱利用設備や、自家消費型(固定価格買取制度の設備認定を受けないもの)の太陽光発電・バイオマス発電等の発電システム、蓄電池などの設備導入を支援します。

【補助対象設備】[熱利用設備]再生可能エネルギー由来の熱を有効利用する熱利用設備を導入する事業者が対象/熱を利用する地区・用途に占める再生熱の割合(再エネ率)が10%以上、または再生熱の年間総発熱量200GJ以上の設備「太陽熱利用」「温度差エネルギー利用」「雪氷熱利用」「地中熱利用」「バイオマス熱利用」「バイオマス燃料製造」

[発電設備]自家消費を目的とした再生可能エネルギー発電設備を導入する事業者が対象/「固定価格買取制度」において設備認定を受けないこと/再生可能エネルギー発電設備の年間発電量が、ひとつの需要先の年間消費電力量の範囲内である設備「太陽法発電(10kW以上)」「風力発電(10kW以上)」「水力発電(10kW以上1,000kW以下)」「地熱発電」「バイオマス発電(10kW以上)」「蓄電池(発電設備出力の同等以下)発電設備と併せて設置する場合のみ補助対象となります」※複数の発電設備を組み合わせて導入する場合は、出力合計が10kW以上あれば補助対象となります。

【公募スケジュール】公募期間:平成28年4月28日(木)〜平成28年9月9日(金) ●交付申請書は、上記公募期間において随時受け付けをします。ただし、各締切時点において予算額を超える申請があった場合は、公募期間中であっても公募を終了します。●公募期間中に締切を4回設け、各締切毎に審査及び交付決定を行います。(締切から約1ヶ月〜1ヶ月半後に交付決定を行う予定です。) 《公募開始》4/28(木)→《1次締切》5/27(金)→《2次締切》6/30(木)→《3次締切》8/5(金)→《4次締切》9/9(金)

【補助対象経費】補助対象設備の導入に必要な「設計費」「設備費」「工事費」 補助対象経費に係る発注は、交付決定日以降に実施してください。

【補助率】補助対象経費の1/3以内

【補助上限額】熱利用設備:3億円/年度 熱利用設備:1億円/年度

【交付団体】一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII) 出展:一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII)概要資料より

再生可能エネルギー利用設備の導入を考えている地方公共団体および医療法人、社会福祉法人など非営利民間団体さまを対象とした補助金です!

環境省 平成28年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金 再生可能エネルギー電気・熱自立的普及促進事業 この補助金は、地域における再生可能エネルギー普及・拡大の妨げとなっている課題への対応の仕組みを備え、さらに二酸化炭素の削減にかかる費用対効果の高い取り組みに対し、再生可能エネルギー設備を導入する事業等に必要な経費に対して補助金を交付することにより、再生可能エネルギーの自立的普及を促進し、温室効果ガス削減目標の達成への貢献を通じた低炭素社会の実現に役立てることを目的としています。

50kW以上が設置可能な屋根やスペース(500u程度)をお持ちの事業者様を対象としております

今すぐ! 「自家消費型」太陽光発電に関するお問い合わせはコチラから

オムロン フィールドエンジニアリング株式会社 環境事業本部 TEL:03-6451-0494

ページの先頭へ